高齢不妊/30代40代の不妊治療にかかる費用と助成金

高齢不妊治療 高齢ママのライフスタイル2015年5月19日 更新

高齢不妊/30代40代の不妊治療にかかる費用と助成金

不妊治療にはどれくらいの費用がかかるの?

不妊治療を検討する際、気になるのがその費用。

特に妊娠しにくくなる30代40代では、年齢が高くなるほど不妊治療回数も増えるケースがほとんどです。

いったいどれくらいの費用がかかるのか、健康保険の適用や特定不妊治療費助成制度など、助成金ついても調べてみました。

不妊治療に健康保険は適用されるの?

基本的に健康保険は、病気と診断された疾病に対してのみ適用されます。
そして、医療には健康保険が適用される「保険診療」と、適用されない「自由診療」の2つがあります。

1)保険診療

不妊治療の初期検査や治療には保険診療が可能です。

・カウンセリング
・血液検査
・タイミング療法
・クロミッド療法
・HMG-HCG療法など

2)自由診療

人工授精や顕微授精といった自由診療の分野になる高度生殖医療に進むと、保険は適用されません。
自由診療は保険診療のように国が価格を決める診療報酬と異なり、医療機関毎に費用が異なります。

・人工授精
・体外受精
・顕微授精
・卵子・精子凍結
・アシステッドハッチングなど

健康保険を適用するかどうかは、各医療機関に判断を任せているケースも少なくありません。
受診前に必ず確認するようにしましょう。

各不妊治療費の一般的な目安

1)タイミング療法:1回3千~8千円

原因に排卵障害がある場合は、病気と診断され、回数限定で保険が適用されます。

2)人工授精:1回1万~2万円

保険適用外。
排卵を誘発する方法や検査の内容によっては、一部適用される事もあります。

3)体外受精:1回20万~40万円

保険適用外。
特定不妊治療費助成制度の対象になる場合があります。

4)顕微授精:1回35万~60万円

保険適用外。
体外受精同様、特定不妊治療助成制度が受けられる場合もあります。

高度生殖医療は高額になる

体外受精などの高度生殖医療は長期間に渡る可能性がある為、治療費が高額になる事はある程度覚悟しておく必要があります。

例えば、体外受精により1児が出生する為にかかる費用は、女性が30代前半であれば約150万、40代では約300万から500万もの費用がかかるとも言われています。

また、医療機関によってその費用は大きく違います。
1回の体外受精でも、10万円台から100万円位までかなりの開きがあります。

そして年齢的な妊娠成功率の低下に伴い、治療回数が増えるとその費用は膨大なものになります。

助成金を賢く活用して負担を軽減

不妊治療の費用負担を軽くする為に、一定の条件を満たせば治療費をサポートしてくれるシステムについて、しっかり把握しておきましょう。

1)医療費控除

医療費が年間10万円を超えると受けられる制度。

不妊治療を含めた医療費が年間10万円以上になると、医療費控除の対象となります。
確定申告をする事で、還付金を受け取る事が出来ます。

》医療費控除について詳しく見る(国税庁)

2)特定不妊治療費助成制度

体外受精・顕微授精以外の方法での妊娠が困難と認められた夫婦に、助成金が支給される制度。

内容は自治体によって異なり、1回に7万~15万円、1年に2回まで助成してくれるパターンが多いようです。
体外受精・顕微授精を受けた夫婦を対象とし、所得額や治療を受けた医療機関など、諸条件をクリアしている必要があります。

》不妊に悩む方への特定治療支援事業(厚生労働省)

医療機関では必ず費用の確認を

高度生殖医療に移行すると費用はグンと高くなります。
しかも医療機関毎に異なる為、費用についての明細等ドクターのサインが入った見積書を出してもらった方が安全です。

納得がいかない場合は安易にサインしない事。
内容をしっかり把握して、きちんと納得した上で次のステージに進むようにしましょう。

不妊治療には心身ともにベストコンディションで臨む事が大切です。

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